2020年7月
      1 2 3 4
5 6 7 8 9 10 11
12 13 14 15 16 17 18
19 20 21 22 23 24 25
26 27 28 29 30 31  
無料ブログはココログ

« 2009年12月 | トップページ | 2010年2月 »

2010年1月

2010年1月21日 (木)

3冊目の単行本『群れるいきもの』が発売になります

 皆様、お世話になっております。

 いつも当ブログでお立ち寄りいただきありがとうございます。

 さて、明日(122日)、私の3冊目の単行本『群れるいきもの』が発売になります。

 群集をつくる野生生物の生態を紹介する写真図鑑でして、『どうぶつ奇想天外』などの動物番組で有名な千石正一さん(自然環境研究センター)に監修をお願いし、私が執筆いたしました。

 Amazonでは、以下で紹介しております。

http://www.amazon.co.jp/%E7%BE%A4%E3%82%8C%E3%82%8B%E7%94%9F%E3%81%8D%E3%82%82%E3%81%AE-%E6%96%89%E8%97%A4-%E5%8B%9D%E5%8F%B8/dp/4796675027/ref=pd_ybh_6?pf_rd_p=74287706&pf_rd_s=center-2&pf_rd_t=1501&pf_rd_i=ybh&pf_rd_m=AN1VRQENFRJN5&pf_rd_r=0FNM958JSY1NDPX0M6WK

 もし機会があればご一読いただければと思います。

 ではでは・・・。

地球温暖化の影響 「ヒマラヤ氷河の消失」は根拠なし?

 地球温暖化の予測に関連して、「●●年度に北極の氷がなくなる」とか、「●●年後の海面水位は▲▲メートル上昇する」などといった、わかりやすい影響で紹介されることがあるけれど、こういう予測ってなんか信用できなかったんですよね。

 地球全体での平均気温の推移については、ある程度、コンピュータ・シミュレーションによって予測できるんでしょう。それでも地球の気温に影響を与える個々の要因を、どの程度重要視するかによって得られる結果は変わってくるわけですから、コンピュータによるシミュレーションだといっても、研究者の思惑も排除しきれないんじゃないかなぁ~って疑問を感じていました。

 ですから、個別の地域にあらわれてくる影響となると、どこまで予測できるものなのか・・・、けっこう心もとないんじゃないですかね。

 例えば、先日、このブログでも紹介させてもらったけれど、地球温暖化が進んでいるにも関わらず、2008年の北米は寒冷化していたわけでしょう。これはラニーニャが影響したためで、地球温暖化とは矛盾しないと判断されているらしいけれど、だったら今後も全地球的には温暖化していても局所的に寒冷化する可能性は否定できないわけで、個別地域での予測なんて信用できるものではないって思っていました。

 かといって、そうした個別地域での予測が根拠のないものだとまでは考えていませんでした。しかし、現実はもっとひどいものだったようです。イギリスのサンデータイムズ紙が、「25年後にヒマラヤ氷河消失」は根拠がなかったと報じていると朝日新聞が紹介しています。

 毎度のことですが、詳しくは以下のサイトをご覧いただくとして、簡単に紹介しておくと、IPCCの報告書に記載されたヒマラヤ氷河の消失に関する記述の元になった文献は、1999年にイギリスの科学雑誌「ニュー・サイエンティスト」に掲載された、インドの科学者への電話インタビューを元に書かれた記事だったのですが、その科学者によるヒマラヤ氷河の消失するという発言は、憶測によるものだったと認めたんだということです。

 この事実だけをもって、「地球温暖化なんて嘘っぱちだ!」と上げ足をとるつもりはないけれど、そもそもIPCCの報告書ってどの程度の文献を引用しているのかってことが心配になってしまいますよね。

 これまでIPCCの報告書って、世界中の1000人以上の研究者が「学術雑誌」に掲載された論文やデータを元に作成したってことになっているわけですよね(以下の朝日新聞の記事でもそう紹介されている)。

 じゃ、ここでいう「学術雑誌」って何なのかっていうと、最低限、科学者の査読者がいて、科学者によって投稿された論文が掲載される雑誌だと思っていたわけです。でも、ニュー・サイエンティストって、基本的に投稿論文も掲載されてはいるんだろうけど、科学者による厳密な査読を受けた論文だけが掲載されるたぐいの雑誌じゃないでしょう。科学雑誌ではあっても、学術雑誌だとはいえないんじゃないかぁ。

 しかし、現実にIPCCの報告書の引用文献に、ニュー・サイエンティストのような雑誌も含まれていたわけですから、IPCCの報告書の信用性自体、危ぶまれても仕方がないと思いますよ(※ニュー・サイエンティストの記事がでたらめばかりと言うつもりはありませんが、科学者が公的な報告書を執筆するに当たって引用する文献としては不適切でしょう)。

 それに、前述のとおり、IPCCの報告書には1000人以上の科学者が加わっていたわけですよね。しかし、その科学者たちは、今回のような憶測を元に書かれた文献が混在していることを見抜けなかったわけですね。

 私自身、IPCCの報告書は、第3次、第4次ぐらいは、眺める程度に読んだことがありますし、リファレンスも一部をチェックしたことがあったけれど、「Journal of ●●」なんていう、学術文献らしい雑誌の名前が羅列されているので、それほど問題視することはありませんでした。でも、そこに「New Scientist」なんて雑誌名を見つければ、「大丈夫?」って感じると思うんですが、IPCCの報告書の執筆に加わった科学者たちは、そうは思わなかったでしょうね。う~ん、これってまずいんじゃないの?

http://www.asahi.com/science/update/0119/TKY201001190203.html

 ではでは・・・。

2010年1月20日 (水)

オーストリアの研究者が昆虫細胞を利用したインフルエンザワクチンの製造技術を開発

 12月の半ばぐらいから感染者数が減少してしまったためか、ここのところ新型インフルエンザの報道も激減していますね。ですが、インフルエンザのワクチン製造に関して、日本経済新聞の「いきいき健康」で興味深い研究成果が紹介されていましたのでご紹介しておきましょう。

 詳しくは以下のサイトをご覧いただきたいのですが、元々、このニュースはHealth Day Newsが報じたものを日経が翻訳したもののようです。じゃ、その内容はといいますと、これまでインフルエンザワクチンを製造するには鶏卵が用いられていたのですが、これを昆虫の細胞に置き換えることで、これまでよりも迅速に製造できるというんですよ。

 まぁ、鶏卵培養法よりも細胞培養法を用いるほうが迅速なワクチン製造ができるっていうことは以前から言われていたことなので、このニュース自体、目新しいものではないんだけど、オーストリアの天然資源・応用生命科学大学(University of Natural Resources and Applied Life Sciences)のフロリアン・クラマーらの研究グループは、昆虫の細胞を用いて、10週間で組み換えインフルエンザウイルス様粒子(VLP)を作製したとのこと。

 VLPはウイルス粒子に似ているが、ウイルスの核酸は持たないので感染性はないと記事では紹介しているんですが、核酸がないウイルス粒子そのものをワクチンにできるっていうことなのかもしれません。

 この点が詳しく紹介されていないので、ちょっとわかりにくいんだけど、粒子そのものをワクチンにできるんなら、要は全粒子ワクチンのようなものなので、日本で使われているスプリットワクチンよりも免疫を強く誘導できるんじゃないかって思ってしまいましたよ。

 ただ、「昆虫細胞」と紹介されているだけなので、具体的にどんな昆虫の細胞を用いているのか分からないんです。これが気になりますねぇ。

 それに、昆虫の細胞を用いるワクチン製造法では、蛾の一種であるヨトウガの細胞を用いた方法が開発されていますよね。アメリカのバイオベンチャーのProtein Scienceが開発した技術でして、日本のベンチャー企業にも技術導出され、実用化に向けた研究が進められているようですが、アメリカでは、この昆虫培養ワクチンの承認をFDAが見送りました(詳しくは以下の(※)をご覧ください)。承認を見送った理由についてはよくわらないんだけど、何か問題があったのかなぁ。

 まぁ、昆虫の細胞を使うかどうかはともかく、インフルエンザワクチンの製造が、現行の鶏卵培養法から細胞培養法に変わっていくのは間違いないだろうから、オーストリアの研究グループの成果に興味を持った一方で、FDAによる承認見送りは気になるところですね。

http://health.nikkei.co.jp/hsn/hl.cfm?i=20100114hk001hk

http://www.reuters.com/article/idUSTRE5AI53E20091119(※)

 ではでは・・・。

本当か? 不況下で科学雑誌が盛り上げる?

 現在の不景気は、「100年に一度の不況」と言われているわけですから、出版業界だけの不景気ではないんでしょうが、長年、雑誌を主体としたライターをやっていると、年々、業界事業が厳しくなっているように感じられます。

 特に科学雑誌は深刻で、講談社のQuark、朝日新聞のSciasがあった頃は、それなりに仕事はあったわけですが、いずれも休刊(廃刊)したことで、それまで科学関連の記事を書いていた先輩諸氏(当時はまだ駆け出しの新米ライターだたので、周囲にいる科学ライターはみんな先輩でした)が、科学関連以外の仕事に携わるようになっていまいました。

 私の場合、雑誌での原稿執筆だけでなく、テレビの科学番組の制作に加わらせていただくなどして、なんとか科学関連の話題だけで仕事をさせてもらっていますが、それでも厳しい状況であることは間違いありません(純粋な科学雑誌だけでは食べられないから、過程の医学っぽい記事から、自然観察関連のアウトドア記事も時々書いていますし、名前の出ないゴーストライターもやっています)。

 ところが、そんな業界の状況とは真逆の、科学雑誌が盛り上がっているというニュースが、ダイヤモンド・オンラインで紹介されているんですよ。一時期、Yahooのトップページのニュース項目に加えられていたので、ご覧になった方もいらっしゃるのではないでしょうか。

 というわけで、科学メディアに関わっている者としては、これは見逃せないと思い、さっそくチェックしてみたのですが、なんかよくわからない記事でした。この記事で紹介しているのは、学研の「大人の科学マガジン」でして、昨年、学童誌の「学習」と「科学」の年度末での休刊が発表されただけに、同じ出版社が発行する同誌は元気だってことを紹介しようとする趣旨の記事なんでしょうが、だったらせめて部数の推移を紹介してくださいよ。

 もちろん、必ずしも発行部数と雑誌の質は一致しないとは思いますよ。でも、「大人たちの間で、密かな「科学本ブーム」が起きているのを、ご存知だろうか?」(記事より引用)って紹介するなら、最低限、ここ数年の部数の推移を示し、売れ行きが上向いていることを示さないといかないんじゃないかなぁ。

 ご存知の方も多いかと思いますが、「大人の科学マガジン」は、学研らしく付録に力を入れており、過去、天体望遠鏡、風力発電キット、針金録音機が付けられており、付録に合わせた記事が特集記事となっています(というか、特集記事に合わせた付録といったほうがいいのかな?)。ダイヤモンド・オンラインで紹介している最新号のVol.26には、アンプ付きのエレキギター(といっても4弦ですけど・・・)が付録となっています。

 だから、かつて「科学」を買ってもらい、その付録を楽しんだ世代の大人たちが、「大人の科学マガジン」を買っているということなんだけど、部数の推移は全く触れられていないから、売れ行きが伸びているのかどうかはわからないまま。これだと、ただ記者が買ってみて面白かったのを、一般論にすり替えて「盛り上がっていますよ」って紹介しているだけのように読めてしまうんだけど・・・。

 まぁ、こうして科学雑誌が一般誌(ダイヤモンドなので経済誌と言ったほうがいいかな?)で紹介されて、売り上げが伸びれば、科学メディアの復興にもつながるので、いちゃもんばかり付けてもしょうがないんだけど、業界の実情を知っている者としては、タイトルにある「不況下で盛り上がる「科学雑誌」人気」っていうのにはちょっと首をかしげてしまうんだなぁ~。

http://diamond.jp/series/brandnew/10248/

 ではでは・・・。

2010年1月19日 (火)

マイクロ波を照射してロケットの打ち上げに成功(1.2mだけなんだけど・・・)

 近い将来、本格的な宇宙開発時代を迎える上で、克服しなければならない課題の一つと言えるのが、ロケットが大気圏を脱出する際に消費する燃料の軽減です。

 というのも、地上を飛び立ったロケットが大気圏を脱出するためには、速度を秒速約11.2kmにまで上げなければならず、そのために高出力のエンジンの大量の燃料を必要とするからです。

 地上を飛び立ったロケットが大気圏を脱出するには、速度を秒速約11.2kmにまで上げる必要があります。当然、高出力のエンジンと、それを動かす大量の燃料が必要となるわけですが、大量の燃料が必要なら、ロケットの重量がかさむことになります。重いロケットを飛ばすのですから、さらに高出力のエンジンと、さらに大量の燃料が必要となって、ますますロケットは大型化してしまうことになります。これではコストダウンなぞ、できるものではないでしょう。

 そのためまったく新しいロケット用の推進機構の開発が求められているわけですが、興味深い研究成果が共同通信の47Newsなどで報じられていたので紹介しておきましょう。

 研究成果を発表したのは東京大学大学院新領域創成科学研究科の小紫公也教授らの研究グループで、ロケットに燃料を搭載せずに、外部からエネルギーを供給しながら、ロケットを飛ばそうというものなんです。

 いつもながらに詳しくは以下の47Newsなどをご覧いただきたいのですが、簡単に紹介しておきますと、ロケット下部のへこみが凹面鏡のようになっていて、ここにマイクロ波を照射。凹面鏡に反射しマイクロ波が焦点を結んだ一点の空気は、瞬時に1万℃まで加熱され、爆発的に膨張し、ロケットを上へ上へと押し上げるというわけです。

 これまでに実施した実験では、一般的な電子レンジの約1000倍の電力に当たる600kWのマイクロ波を照射し、重さ126gの金属製ロケットを1.2mの高さまで跳ね上げることに成功したというのです。

 ここまで読まれて、目敏い読者の方々の中には、レンセラー工科大学のレイク・ミラボーの研究を思い出した方もいらっしゃったのではないかと思います。10年ほど前、何度か科学雑誌やテレビの科学番組で紹介されたのでご存知の方もいるかと思いますが、小紫教授らの研究内容は、ミラボーの研究に酷似しているんですよ。実際、以下の47Newsを初見した時、「ミラボーの実験の追試?」と思ってしまいましたよ。

 しかも、ミラボーの実験は、私が記憶していた限り、数十mの高さまで飛ばすことに成功したので、不躾なものいいかと思いますが、「10年後の実験で1.2mなの?」と思ってしまったのも否めぬ事実です。

 そこで、小紫教授の研究室のウェブサイト(※)を覗いてみたら、ちゃんとミラボーの実験に触れ、それとの違いについて、ちゃ~んと紹介されておりました。

 ミラボーの場合、外部から照射するエネルギーはレーザー光線を使っている一方、小紫教授らが用いているのは、前述のとおりマイクロ波です。こうした外部からエネルギーを照射することによる推進機構で本格的な宇宙開発を実施しようとすると、ギガワット級のエネルギーを照射しなければならないのですが、マイクロ波なら現在の技術力でも可能だというのです。コスト面でも、レーザー光線よりもマイクロ波のほうがずっと安上がりで、実用化を考えると、マイクロ波でロケットを飛ばす技術を開発したほうがいいようです。

 いやぁ~、失礼いたしました。研究の方向性は同じであっても、より実用化に近づけられるマイクロ波を使っているという意味では、新しい取り組みだったのですね。

http://www.47news.jp/CN/201001/CN2010011401000587.html

http://www.kml.k.u-tokyo.ac.jp/mwp/ja/research02.html(※)

 ちなみにミラボーの研究については、日経サイエンスの19995月号で紹介されておりますので、ご興味のある方はご一読ください。

http://www.nikkei-science.com/page/magazine/9905/sorato.html

 ではでは・・・。

2010年1月18日 (月)

「がんサポート」2010年2月号に記事を書きました

 皆様、お世話になっております。

 現在、書店に並んでいる「がんサポート」(エビデンス社発行)にて、胃がんの腹膜播種に対する腹腔内化学療法の紹介記事を書かせていただきました。

 通常、胃がんは粘膜で発生し、進行とともに粘膜下へ浸潤していき、腹腔内に播種(腹膜播種)すると、その予後は非常に悪くなります。

 そうした進行胃がんに対して、腹腔内に直接、抗がん剤を投与する腹腔内化学療法が実施され、これまでの臨床研究では良好な成績を収めています。

 機会がありましたら、ご一読いただければと思います。

 http://www.evidence-inc.jp/

 ではでは・・・。

2010年1月16日 (土)

象牙の違法取引が急増。押収量は過去2番目だったそうです

 絶滅の危機に瀕する野生動物の国際取引は、「絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約」(CITES 以下、通常「ワシントン条約」と表記します)で厳密に規制されているはずなんですが、今なお密輸は横行しているようで、近年、象牙の違法な取引が増加していると共同通信の47Newsが報道しています。

 詳しくは以下の記事をご覧いただくとして、簡単に記事内容を紹介しておきますと、野生生物の国際取引を関している環境NGOのトラフィックの調査によると、違法な象牙の取引は2004年以降、増加傾向にあり、特に2009年に急増。8月の時点で、押収された象牙の量は、1989年以降、2番目の多さで、トップに迫る勢いだったそうです。

 調査の報告書は、3月に開催され、象牙の国際取引について論議されることになっている、ワシントン条約の締約国会議に提出されるようですから、議論にも影響するでしょうね。

 でも、象牙の違法取引が増えているっていうのは、日本の責任も重大ですね。もちろん、世界中で象牙を輸入しているのは日本だけじゃないわけですが、大半は日本と中国が消費しているわけですから、日本も積極的に違法取引を撲滅する体制づくりを進めないことには、国際世論の反感を買うことになってしまうと思いますよ。

 http://www.47news.jp/CN/201001/CN2010010701000149.html

 ではでは・・・。

群馬大学の研究グループが、がんが悪化する原理の一端を解明 

 最初は、一つの遺伝子の異常であっても、その異常が積み重なることによって、正常な細胞ががん化し、さらには悪性化していきます。もし、この悪化のメカニズムを解明できれば、悪化を食い止める治療法の開発が期待できるわけですが、そんな研究成果を東京新聞が紹介しています。

 この研究成果は、群馬大学生体調節研究所の山下孝之教授らの研究グループによるもので、これまでにも細胞のがん化に関わっているとされていた熱ショックタンパク質(Heat Shock ProtainHsp)の一種のHsp90が、がん細胞を活性化させる原因になっていることを実証したというんですよ。

 このこと自体、非常に注目する研究成果ではあるとは思うんですが、薬が効く仕組みは十分には解明されていなかったものの、すでにHsp90の働きを阻害する化合物(ゲルダナマイシンなど)が、抗がん剤として開発されているわけですよね。

 東京新聞の記事では、山下教授の「今回の研究を、がんの悪化を食い止めるための先進的な医療技術に活用していきたい」とのコメントを紹介しているけれど、すでにHsp90阻害剤が開発されているわけだから、今回の成果だけをもって、まったく新しい治療法が開発されるってことにはならないんじゃないかなぁ。

http://www.tokyo-np.co.jp/article/gunma/20100115/CK2010011502000128.html

 ではでは・・・。

2010年1月15日 (金)

低温飼育して8割がオスに トラフグの白子が安くなるかも・・・?

 関西出身の私にとって、冬の味覚の王様と言えば、なんといってもフグなわけですよ。現在は関東に住んでいるので、フグを食する機会もほとんどなくなってしまいましたが、正月に帰省した際、実家の父親が用意してくれていたので、てっちり、てっさを食べさせていただきました。いやぁ~、ありがたいことです。

 で、その際、話題になったのがフグの白子のことでした。できれば白子も食したいところなのですが、父親曰く、今の季節はまだ白子が十分に成熟していないので、白子を求めても、あまりいいものがないとのこと。しかも、白子が大きく成熟しているものは、白子に栄養がいっているので、身のうまさは落ちてしまうらしいので、てっちり、てっさを楽しむなら、白子にこだわらないほうがいいんだそうです。まぁ、これが本当かどうかはわかりませんが、白子はまたの機会となりました。

 さて、そのフグの白子が身近になるかもしれないっていう研究成果が近畿大学によって発表されましたので紹介しておきましょう。

 詳しくは、以下のサイトのプレスリリースをご覧いただきたいのですが、近畿大学水産研究所の澤田好史教授らの研究グループが、トラフグの性決定を水温の制御によりコントロールする技術を開発したというのですよ。

 リリースによると、トラフグは孵化後2~6か月で性別が決定し、自然での性比は1対1になるんですってね。で、こうした孵化後に性決定することに注目した研究グループは、富山湾の水深100メートルからくみ上げた、通常よりも5~8℃低い1217℃の海水で、孵化後15日~79日のトラフグの稚魚を、65105日間飼育したところ、最初からオスとして生まれたものを含めて8割以上がオスになることが明らかになるというんですよ。

 どうして低温で飼育すればオスを増やせると考えたのかは「試行錯誤を繰り返し」としか紹介されていないので、よくわらかないんですが、水温の制御だけで性別を制御できるっていうのはいい方法ですね。

 というのも、オスを増やせるとしても、薬品(ホルモン)を使ったり、染色体を操作したりすれば、安全性の面で懸念が生じるわけですが、水温を制御するだけなら、安全面での懸念はありませんよね。ですから、すぐに応用することも可能なわけですよ。種苗育成の段階で、低温の海水で飼育して、オスを増やして、海面養殖をおこなえば、白子をもったフグをより多く出荷することがきたいできるので、今では高価な白子が安くなるかもしれませんねぇ。

http://www.kindai.ac.jp/news_event/2010/01/-80.html

 ではでは・・・。

鉄分を3倍含むイネを開発。貧血症の改善に貢献できるか?

 農産物の高機能化という観点から、将来的に医薬品の機能を食品に担わせるっていう考え方がありますよね。いわゆる「食薬品」という考え方で、私自身、過去、取材したことがあるものでいえば、米にスギ花粉のエピトープを発現するイネを開発し、「花粉症緩和米」にしていこうという研究が進められているわけですが、今度は鉄分を通常の3倍含むイネが開発されたと毎日新聞などが報じています。

 詳しくは、以下のサイトをご覧いただきたいのですが、簡単に研究成果を紹介しておきますと、この研究は東京大学、石川県立大学に加え、韓国やデンマークの大学との共同により進められたようです。研究グループは、鉄と結びついて根から穂に輸送するアミノ酸のニコチアナミンに着目し、ニコチアナミンの合成能力を高める遺伝子をイネに組み込んで、鉄分の含有量を高めたとのこと。玄米、白米ともに鉄濃度は一般的な米の3倍だったようで、貧血症のマウスに玄米を与え続けると、2週間後に血中のヘモグロビン濃度が正常値に戻ったっていうんです。

 となれば、これを貧血の患者さんの日常食にすれば大いに役立つと思えるし、記事でも「貧血症の改善に貢献できる可能性がある」と書かれているんだけど、現実に実用化を目指すとなると、克服しなければならない課題は多いんじゃないでしょうか。

 まず、このイネってGMO(遺伝子組み換え作物)でしょう。個人的にはGMOに対してあまり問題意識はもっていないので、花粉などが飛散して近年の野生種と交雑してしまうリスクを回避できれば、消費者の自己責任による選択で利用してもらえれば問題はないと思っているんですが、GMOを一般圃場で栽培することに抵抗する勢力があるのも事実でして・・・。以前、あるGMOの研究なさっている研究者を取材した際、GMOに抵抗を示す人々から、かなり激烈な抵抗活動を受けているって話されていたものなぁ(※GMOに対する抵抗活動の内容はオフレコで話してもらったことなので、個人名は紹介しないでおきますね)。

 それに、農水省が食薬品開発に力をいれても、どこかの段階で、厚労省の待ったをかけるんじゃないかなぁ。この鉄分3倍米を売り出すとなれば、当然、食薬品としての機能を謳うため「貧血の症状改善に有効です」って紹介することになるわけでしょう。となると、その製品(お米)は、薬事法による審査、そして、承認が求められるわけですよね。じゃ、現在の薬事法で農産物を医薬品として認めるかどうか・・・。鉄分が3倍だと確認されたといっても、農産物である以上、厳密に成分が一定になるとは言い切れないわけで、成分が一定ではないなら(化学合成の薬品並みの成分の安定を農産物に求めること自体、無理があると思うんですが・・・)、医薬品として、評価するのは難しいんじゃないかと思うんですよ。

 個人的には現行の医薬品や、トクホとも違った、食薬品という商品カテゴリーを法的に認め(創設して)、実用化の道筋を作っていくことは必要だと思うんだけど、そうした動きは聞いたことがないなぁ。

http://mainichi.jp/select/science/news/20100114ddm003040093000c.html

 ではでは・・・。

2010年1月14日 (木)

2008年に北米が寒冷化したのは、地球温暖化に矛盾しないそうです

 地球温暖化に懐疑的な見解を示す研究者の中には、特定の地域で気温が上昇していないことをもって、そもそも地球は温暖化していないんじゃないかと論じることがあるけれど、2008年の北米の気温も、温暖化とは逆行して、寒冷化していた例として論じられることがありますね。ところが、この北米の寒冷化について、地球温暖化とは矛盾しないという見解が発表されたとナショナル・ジオグラフィック・ニュースが報じています。

 けっこう長文の記事なので、詳しくは以下のサイトをご覧いただきたいのですが、ごくごく簡単に要約すると、太平洋で発生したラニーニャにより、太平洋の水温が例年よりも長期間にわたって低下し、その影響で北米が寒冷化したとのこと。そのため、着実に地球は温暖化しているものの、ラニーニャによる寒冷化の影響が、北米に限っては温暖化を上回り、気温の低下としてあらわれたというんです。

 この結果はコンピュータ・シミュレーションによる研究によって示されたんだろうですけど、う~ん、どうなんだろうなぁ。

 私自身、過去、地球が温暖化しているぞっていう記事も、地球温暖化に懐疑的な話題も記事にしたことがあるので、いずれに研究者の言い分も、それなりには理解しているつもりだけど、実際に地球が温暖化していることを示す気温データと示されて、「ほら、こんなに温暖化しているでしょう」と言われる一方で、寒冷化しているデータについては、「この地域は、別の影響で温暖化を上回る寒冷化が起こってしまったんです。地球の温暖化傾向は変わらないんです」と言われても、ちょっと説得力がないなぁ~って思えてしまうんですが・・・。

 それが真実なんだったら、それ以上の説得力を求めるのはないものねだりなんだろうけど、地球温暖化が、気候学のワンマターにとどまらず、国民世論を動かし、国際政治に影響を与える話題になっている以上、一般への説得力を求められるっていうのはしかたがないのかもしれません。

 ちなみに、「2ちゃんねる」の科学ニュース板では、「もう何でもありだな・・言ったもん勝ち」、「地球気温が下がっても、温暖化! 温暖化! 温暖化!」、「何が本当で何が嘘なんだか分らなくなってきた・・・・」などの批判が噴出しておりますが、皆さん、どう思われます?

http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=79339847&expand

 ではでは・・・。

川端文科省が、科学技術戦略本部を創設する方針を打ち出す

 以前、民主党政権の科学技術政策がよくわからんなぁ~ってことを書かせてもらったことがありますが、ようやく民主党独自の科学技術政策を進めるための組織を立ち上げるようですね。

 以下の日本掲載新聞の記事によると、川端達夫文部科学相が、科学技術政策担当相就任後の記者会見で、「科学技術戦略本部(仮称)」を創設するための関連法案を今秋の臨時国会に提出する方針を明らかにしたとのこと。この科学技術戦略本部は、科学技術政策の司令塔となる組織で、現在の総合科学技術会議を改組して、首相の下に2011年に立ち上げるという方針のようです。

 記事中で紹介されている川端文科相のコメントによると「戦略分野の設定、予算の確保と配分を総合的にマネジメントできる仕組みが必要だ」と語ったということなんですが、そもそも、そういった機能を持った組織、体制がこれまでなかったこと自体、まずいことですよね。

 本来、そうした役割は総合科学技術会議が担っていくべきものだったのかもしれませんが、過去、総合科学技術会議の議事録なんかを読んでいても、予算配分にまで言及する論議ってほとんどなかったものなぁ。今後、科学技術戦略本部は、単に日本が注力すべき科学技術分野(領域)の決定、つまり、科学研究の方針付けを行うだけでなく、「ライフサイエンスには●●億円、宇宙開発には●●億円、環境技術には●●億円・・・」なんて予算配分を決定する役割を担わせるようになるってことなんでしょう。となると、どういう人員が加わるのか・・・。これが重要ですよ。特定の分野に傾注した研究者(及び、その出身者)をスタッフにしてしまうと、自身のバックグラウンドとなる研究分野へ予算を配分しようとしてバランスを欠いてしまうかもしれませんからねぇ。今後の動向に注視していきましょうか。

 それから、この記事では、川端文科相が科学技術関連予算の増額に意欲を見せていることも紹介しています。具体的には2020年までに国の年間研究開発投資のGDP比で1%以上に引き上げる意向も示し、政府が6月にまとめる経済成長戦略に盛り込むことに意欲を見せたっていうんだけど、民主党って科学技術関連予算を削りたいのか、増やそうとしているのか・・・。よくわからないなぁ。

 まぁ、先の事業仕分けは、事業そのものの是非を問うというより、その事業の中の無駄を暴きだすということが目的だったのかもしれないけれど、なんか是非論になってしまった論議もありましたよね。実際、国民には科学技術の必要性を問う論議だったように映ってしまったと思うわけでして、となると今、このタイミングで川端文科相が科学技術関連予算の増額を示唆するっていうのに、疑問を感じる人もいるんじゃないかって思うんですが・・・。

http://www.nikkei.co.jp/news/keizai/20100108AT3S0701H07012010.html

 ではでは・・・。

2010年1月13日 (水)

子供の科学2010年2月号でアムールトラの記事を書きました

 現在、書店に並んでいる子供の科学(誠文堂新光社発行)20102月号で、絶滅の危機に瀕するアムールトラの記事を書いています。寅年最初の発行号ということでの記事ですので、機会がありましたら、ご一読いただければと思います。

 ではでは・・・。

2010年1月12日 (火)

政権交代の影響で「緊急支援」だったはずの研究費が宙に浮いたままだそうです

 自民党政権から、民主党政権へと変わったことで、その移行期のどたばたでいろんな政策の執行が遅れているようですが、科学技術関連の予算執行も遅れたままになっているようですね。

 111日付の読売新聞の報道によると、iPS細胞研究など、国際競争が激しい研究分野を支援するために、2009年度当初予算に計上された「革新的技術推進費」の60億円が、政権交代の影響を受けて執行できないままになっているというんですよ。

 この革新的技術推進費は、iPS細胞研究のほか、高効率の太陽光発電技術の研究開発など、5つの課題に配分される予定だったのですが、補正予算による最先端研究開発支援プログラムの発足を受けて、このプログラムとの重複採択を避けるため、革新的技術推進費の採択を、プログラムの採択決定後に順延していたら、政権交代が起こり、そのままになっちゃっているとのこと。

 じゃ、財政難でもあるので、この予算はいったん棚上げにするのかと思いきや、ただ宙に浮いたままのようで、JSTが運営する革新的技術推進費のウェブサイト(※)を見ても、昨年の7月時点で時間がとまったように更新が止まっています。

 現在の民主党の言い分だと、あらゆる予算の精査した上で、無駄な政策は停止し、執行すべきものは執行するってことだったわけですよね。それでも必要な政策を実施するための予算を計上したところ、十分な財源がないってことで、赤字国債を発行することになったと私は理解しているんですが、こうして宙に浮いたままの予算があるっていうのはどういうことなんでしょうか? 本当にちゃんと精査してくれたのかなぁ。

 最先端研究開発支援プログラムにしたって、予算の減額や、若手、女性研究者への支援枠の新設などが発表されて以降、プログラムのウェブサイト(※※)を見る限りは何らかの動きは見られないままですよ。こちらもどうなっているんだろう?

 個人的には政権が交代したことによる移行期の空白ということで、予算執行が遅れがちになることはいたしかたないとは思いますが、一端は計上された予算が執行されぬまま宙に浮いている状態っていうのはいただけないですね。そもそも、国際競争が激しい研究分野を支援しようとする予算の執行が遅れたたままっていうことは、研究の進展が政治的に送らされているといっても過言ではないでしょう。

 せめて現状を紹介すべく、ウェブサイトの更新はあってしかるべきだと思うんですがねぇ。

http://osaka.yomiuri.co.jp/science/news/20100111-OYO8T00244.htm

http://www.jst.go.jp/kakushinhi/index.html(※)

http://www8.cao.go.jp/cstp/sentan/index.html(※※)

 ではでは・・・。

日本神経科学学会が非侵襲的な脳機能研究の指針を改訂

 fMRIPETなど、被験者にほとんど負担を与えることのなく脳の活動を調べることができる技術が開発されたことで、近年、脳研究は進展しているわけですが、こうした非侵襲的な脳機能研究のあり方について、日本神経科学学会が指針を改訂したようです。

 詳しくは、改訂された指針を公表した、日本神経科学学会のウェブサイト(以下のURLをご参照ください)をご覧いただきたいのですが、一般の私たちが注目すべきなのは、以下の2点に集約されるのかって思います。

 まず、「非侵襲的脳機能研究の結果が、特定の人々の差別や排斥に使われ人権侵害を生じることがないように注意すべきである」としている点なのですが、これは遺伝子診断の是非が論じられた時にも俎上に上った問題と同様の問題を想定しての指針なんでしょうね。

 遺伝子診断が実用化される時点で危惧された問題は、個人の遺伝子を調べることで、例えば、生命保険の加入に不都合が生じるような結果が得られても、保険に加入できなくなるようなことはないようにしようということだったわけで、究極の個人データとも言える、遺伝子診断の検査結果の扱いには慎重になるようにと指摘されていたわけです。

 脳の活動にしても、万人に共通のものを調べている限りは問題ないのでしょうが、特定の人に特徴的な脳の活動が明らかになってくると、非侵襲的な脳機能研究により、例えば、「あの人は犯罪者傾向が強い人だ」なんてことも言われかねないだけに、脳機能研究の結果(個人の脳機能傾向の情報)は遺伝情報に匹敵する個人情報として厳重に管理するとともに、それが人権侵害に結びつかないようにしないといけないとするのは非常に重要なことだと言えますね。

 それから、もう一点、注目すべきだと思うのが、「研究成果が正しく伝わり上記のような擬似脳科学あるいはいわゆる「神経神話」が生じないよう、成果を社会がどのように受け取るのかを考慮し、メディアから最終的にどのような形で社会に出ていくのかを確認のうえ研究成果を発表することが必要である」としていることです。

 この引用だけでは、ちょっとわかりにいと思いますが、その前段で「心を操作されるのではないか心を読み取られるのではないかといった、科学的には根拠のない危惧を社会に引き起こすことのないよう特段の配慮が求められる」としており、脳研究に対する社会的な関心の高さから、不用意な形で研究成果が公表されると、曲解されてしまう可能性が高いので注意を促しているわけです。

 この点については、研究者に取材し、科学記事を書いている者としては、耳が痛いところなんですが、これってなかなか難しい問題提起だと思いますよ。最初に紹介した、プライバシーや人権の侵害については、研究過程で得られた個人情報の管理を徹底することで、概ね問題を回避できると思いますが、一般の受け取り方をコントロールするのって決して簡単な話じゃないですからねぇ。

 新聞の科学欄や科学雑誌は、けっこう誠実に記事を作成していると思うけれど、それを受けて制作された雑誌記事、テレビ番組となると、けっこう荒っぽい記事構成、番組構成になっていることが多いわけですよ。研究者がプレスリリースなどで、正確な情報を提供しようとしても、引用されていくうちに大げさになったり、曲解されたりっていうのは避けがたいのかもしれません。

 それに、「メディアから最終的にどのような形で社会に出ていくのかを確認のうえ」との一文を読む限り、「メディアがいい加減なことを書くから注意してくださいね」と言っているように受け止められますが(これって被害妄想ですかね?)、研究者自ら積極的に曲解されかねない、けっこう危なっかしい発言をしている人もいるようにいるんじゃないかなぁ。だからこそ、意図的に曲解されるような発言(得てして、それはメディアにとっては“おいしい”ネタであるわけです)をする研究者に対する牽制としても、こういう指針が挙げられているのかもしれないですね。

 だったら、脳科学の研究者コミュニティの中で、個々の研究者の発現をしっかり検証してもらいたいと思うんですが、皆さん、どう思われます?

http://www.jnss.org/japanese/info/secretariat/rinri/

 ではでは・・・。

世界初!セックスロボットの開発が発表される

 ロボット技術の研究開発が進展すれば、様々な用途での利用を目的としてロボットの開発が期待されるわけですが、この程、世界初のセックス・ロボットが開発されたとAFPが伝えています。

 いつものことながら、ニュースの詳細については以下のサイトをご覧いただきたいのですが、トゥルー・コンパニオン社という民間企業がセックス・ロボット“Roxxxy(ロクシー)”を開発し、ラスベガスで開催された“AVN Adult Entertainment Expo”で発表したとのこと。つまり、高性能の“ダッチワイフ”が完成しましたよってことが発表されたというわけですね。

 ただ、このRoxxxyを開発したダグラス・ハインズ氏は、トゥルー・コンパニオン社を設立するまでは、ベル研究所で人工知能を研究していたという経歴の持ち主のようで、Roxxxyにも人工知能の技術が取り入れられているっていうんですが、その性能はいかほどのものなんでしょうか・・・。

 セックスロボットというからには、いかにユーザーに性的興奮を与えられるかが、性能の評価する最大のポイントとなると思うんですが、こればっかりは使ってみないことにはわからないですし・・・。いちおうユーザーの趣味趣向に合わせて、あらかじめ用意された5つの性格を選択できるっていうんだけど、そもそも、その性格をRoxxxyがどれほど実感を込めて再現してくれるのか、気になりますねぇ。

 例えば、“Frigid Farrh(フリジッド・ファラ)”と題された性格は、つつましやかで恥ずかしがりとのことなんですが、機械的な音声で「恥ずかしいわ」なんていわれても、個人的には萎えちゃうんですが・・・(こんなことを書いていること自体、ちょっと赤面ものですね)。

 それに、Roxxxyはインターネットへ無線接続していて、ソフトウェアのアップデートやテクニカルサポートを受けられるようになっているようなんですが、これに加えユーザーがカスタマイズしたパーソナリティー(人格)は、トゥルー・コンパニオン社のウェブサイトを通じて、ほかのユーザーと共有できるっていうんですよ。でも、個人的にこういう趣味はないので、あまりいただけないですねぇ。

http://www.afpbb.com/article/economy/2681159/5145669

トゥルーコンパニオン社のウェブサイトでも紹介されています。

http://www.truecompanion.com/home.html

 ではでは・・・。

今年もよろしくお願いいたします

 年末年始で、長らく更新をお休みさせていただきましたが、今週から更新を再開いたしますので、よろしくお願いいたします。

 From 斉藤勝司

« 2009年12月 | トップページ | 2010年2月 »